2018-03-31

「Windows 10 April 2018 Update」が日本時間5月1日にリリースされることになった。

で、その機能の一部として、私が気になることが次のとおり。

「新しい元号に向けた対応

April 2018 Update では、今後 新しい元号が発表された際にスムーズに対応できるよう準備をしています。新しい元号となる 2019 年 5 月に先立ち、April 2018 Update では各元号の期間を保持しているレジストリが更新されます。現時点では新しい元号の名称が公表されていないため、変更されるレジストリでは 2019年 5 月 1 日 以降の年号を「??」と扱います。

[HKEY_LOCAL_MACHINE\SYSTEM\CurrentControlSet\Control\Nls\Calendars\Japanese\Eras]
“1868 01 01″=”明治_明_Meiji_M”
 “1912 07 30″=”大正_大_Taisho_T”
 “1926 12 25″=”昭和_昭_Showa_S”
 “1989 01 08″=”平成_平_Heisei_H”
 “2019 05 01″=”??_?_??????_?”」

個人的に考えることとして、これは「勇み足」ではないだろうか。

というのは、改元は「決定されただけで確定ではない」ということだ。

つまり、来年の2月には「新元号」が決定されるのだろうが、例えば、来年4月1日付けで1年間の契約をする場合の契約書は、「平成31年4月1日から平成32年3月31日まで」となるはずだ。

また、請求書を送付する場合、平成31年4月25日に請求してその2週間後に支払期限とするならば、それは平成31年5月9日であるべきではないか。(もちろん、請求日が来年5月1日ならば、請求日が新元号元年5月1日で支払期限が新元号5月15日となる。)

つまり、改元に伴うシステム改修をする際、そのような判断をコンピュータにさせることで、契約金額がどの程度上がるのか?ということを、今年の3月までいた前部所で「延々と検討」してきた者として、気になるわけである。

もちろん、政府が「もう改元の日は決まっているから、それでいいですよ」と言ってくれれば問題ないが、そういう見解を出してくれなかったから、ここ半年間「本当に悩んできた」わけで、「Windows 10 April 2018 Update」を実施し、例えば今年6月1日から1年間の契約書を「和暦」で「安易に」作成した場合は、契約書の中身をよく見なければ、契約終了日が「??1年5月31日」となってることになる。(もちろん「元年」とは記載してくれないが、だからそのあたりは、あえて「安易に」と書いたわけだ。)

あと、今回の「Windows 10 April 2018 Update」リリース日で、もうひとつ気になったことがある。

数日前に、5月9日リリースとする「中国の小売業者の内部メモ」って結局何だったのだろうか?

そこで思い出したことがある。

2014年9月末、新OSの名称が公開(Windows10のこと)される直前に、「Microsoft China」が「Windows9のロゴ」や「新しいOSはWindows9だと思いますか?というアンケート」を流出させたことである。

このときは、中国だけに「ネタ」ではないか?という記事もあったことから、今回もひょっとすると?と思っていたら、案の定でしたな。

あと、Windows10名の正式公表の直前にも「WindowsTH」となるのではないか?という記事を見かけ、当ブログでも取り上げた。

ちなみに、Windows10名の正式公表は2014年9月30日で、私のブログ記事はその日本時間9月30日だから、まさに前日だった。(当時、私は間違えて「WindowsHT」と書いて「ハイパー・テクノロジー」とでも読ませるのか?と書いたのはナイショということで・・・)

結局、「WindowsTH」は、初代Windows10の開発コード名「Threshold」の略だったわけですな。

だから、今でも(たまに)次期OSが「Redstone」になるという「くだり」を見ると、我ながら思わず苦笑いしてしまうわけだ。